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| 子育ても仕事もがんばるお母さんが増えてきています。両立するのは大変なことですが、いいこともたくさんあります。出産後も働きたいと思っている場合、妊娠中の今から今後のプランを立てておきましょう。
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| まず考えなくてはならないのが、働きやすい環境にあるかどうかです。どうしても大変な場合は、一時的に仕事の量を減らしたり、ちがう仕事を探したりする柔軟さも必要です。下の表にあてはまるものにチェックしましょう。 |
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□同じ姿勢で過ごすことが多い
□自分で仕事のペース配分が出来ない
□遅出・早退・欠席がしづらい
□体を使う作業が多い
□外出が多い、または乗り物に頻繁に乗る
□立ち仕事で、重いモノを持つことがある
□休日出勤がある
□残業が多い |
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チェックの数が1〜3コ
妊娠中は疲れ過ぎない配慮をしましょう
チェックの数が4〜6コ
仕事がハードな場合、一時的に配属を変えてもらうなどの対処が必要かもしれません。
チェックの数が7〜8コ
出産後も続けたい仕事であれば、延長保育や休日保育を行っている預け先を確保しましょう。身体にも十分に注意してください。 |
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Q.ストレスがたまりそうなのですが…
息抜きの時間をとれば大丈夫。仕事のストレスを育児で解消できる場合もあります。また、働いていると親離れ・子離れもスムーズになります。 |
Q.預けるのは罪悪感があって…
子どもとずっといっしょなら良い母親になれるというわけではありません。スキンシップや目を見て話すなど、愛情をもって接すればよいのです。人としての在り方がしっかりしていれば、子どもは健やかに育っていきます。 |
Q.仕事も育児も中途半端にならない？
すべてを自分一人でこなそうと思わないこと。子どもはみんなで育てればよいのです。お腹の大きな頃から「生まれたらよろしくね」と周囲に声をかけておきましょう。 |
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| 孫の面倒を見るのは、楽しみな反面、負担にもなります。感謝の気持ちを言葉にすることを忘れないようにしましょう。育児負担や、方法についても前もって話し合っておくといいでしょう。 |
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| 出産後も働くお母さんには、母体が回復するのに必要な3ヶ月は休んでほしいものです。この間に母子の絆をしっかりつくりましょう。長すぎる休暇も復帰に時間がかかりますので注意しましょう。一方、育児に専念しようと決められた方もひとつの立派な選択です。母親業のプロとして、また、親になることを通じて人間的に一回り大きくなれる様がんばってください。 |
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『労働基準法』
_妊産婦を妊娠、出産、哺育等に有害な業務につかせてはならない。また、請求があれば、業務軽減について配慮する。時間外および深夜の労働を命じない。
_産前産後休暇（産休）---最低、産前6週間（多胎の場合は10週間）、産後8週間。産休中（産前42日、産後56日以内）は健康保険法に基づいて、健康保険組合から給与の60パーセントが保証される。また、原則としては事業主は、産前産後休暇中およびその後の30日間に女性を解雇してはならない。 |
『男女雇用機会均等法』
_母子健康法の規定による妊娠中の健康診断、保健指導を受けるために、事業主は必要な時間を確保することができるように努めなければならない（妊娠7か月まで4週間に1回、8か月〜9か月は2週間に1回、10か月は1週間に1回）。
_事業主は通勤ラッシュなどを避けるためのフレックス・タイムの導入、勤務場所の変更、勤務時間の短縮、休養室を設けるなど、妊娠に必要な措置をとるよう努めなければならない。 |
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